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トップ > 為替 fx > 為替 fx - 人気ブログ(Blog)検索結果詳細 (2008年12月5日 2時)
完全移転
今回を持ちましてlivedoorブログから完全に引っ越します。
これからのアドレスはこちらから。
これからも『牧田嘉昭のFXデイリーレポート』を
よろしくお願いいたします。
作者:yoshiaki_makita
更新日:2008年9月3日 20時9分
「ドルが買われる理由は矛盾に満ちている」＆お知らせ（完全移転）
足元の相場ではドルが買い進まれる動きとなっていますけれども、この動きは矛盾に満ちています。原油相場の急落がドル上昇の要因といわれていますけれども、米国を中心とした先進国の石油需要の減退観測がその要因といわれており、結局、石油の需要が元の水準まで上昇すれば相場も再び上昇するということになるのです。
リーマン･ブラザーズへの出資を韓国産業銀行が検討しているという報道もドルの上昇要因になっているそうなんですが、米国の銀行が他国の資本に「買収」されるというのが、ドル高要因になるというのも実に不思議なことです。
韓国といえば通貨ウォンが危機的状況にあるということがニュースなどで報道されていますが、タイの情勢といい、韓国といい、市場の環境はどこかアジア通貨危機を連想させるような状況です。しかし、そんな中で、「韓国」の銀行が米大手投資銀行に出資、買収を検討しているというのは本当に興味深いことです。
この買収･出資というのは価格、条件の面でなかなか決着がついていないとのことですが、最終的に韓国側が折れるというよりも、リーマンブラザーズが「買い叩かれる」という可能性が高いと思われるのです。
今回を持ちましてlivedoorブログから完全に引っ越します。
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作者:yoshiaki_makita
更新日:2008年9月3日 19時53分
ドル相場は上昇基調にあるといいますけれども...
ドル相場が上昇基調にあるといいますけれども、結局NY市場の動きを見ると、午後の取引終盤にかけてはかなり戻しているんですね。丁度、FRB（NY連銀）の資金供給の実施された時間にドル高になっているような感じです。
「グスタフ」の次のハリケーンも近くにきているらしく、WTI原油は100ドルの大台が当面のサポート（下値支持）となるのではないかなと予想しています。（瞬間的な大台割れは想定の範囲内ということで...）そうすると再び、ドルと原油の「逆相関関係」が強くなるということになりますけれども、この間に何か国際的な協力関係が築かれていないということであれば、ドル相場はこれまで以上の打撃を受けるのではないでしょうか。
「国際的な協力関係」というのは、先月28日に日経新聞で報道されたような「ドル防衛･秘密合意」に関する協力関係のことですが、これが非常に難しいのであって、日米欧の3国（?）間であれば出来たかもしれませんが、ここに英国や豪州、また、ロシア･中国などが加わると問題が複雑になるのです。
何しろ米財務省、FRBはドル買い介入を実施するために必要な外貨準備がないため、3月の「秘密合意」の際にも、日本の当局が円資金を供給することが確認されたということらしいのです。ロシア中銀や中国人民銀行が、ドル防衛のために自国通貨を米当局に供給するというのは考えづらいのですがどうでしょう。
昨日もお伝えいたしましたように
このたびこのブログを移転させていただきました。
livedoorブログに関してもしばらくは継続しますが、
後々は新ブログのみのアップとなりますので、
何卒ご了承ください。
作者:yoshiaki_makita
更新日:2008年9月3日 9時29分
さあ、9月相場だ!!
東京取引時間から欧州時間にかけて、ドル/円相場が上昇し、ちょうど先週末のNY市場の終値水準から、週明けの東京市場の始めにかけての「窓」を埋める形となりました。
いよいよ「本格的」な9月相場がやってくるわけですが、これから発表される8月のISM製造業指数などは先月の結果から非常に大きく上ブレするものと予想され、ドル/円相場は大幅な上昇が期待できそうなのです。
ただし、「長期」で見るまでもなく、週末の雇用統計はかなり強いドル売り圧力がかかることはまず間違いでしょう。というのも、予想されている雇用者数の減少幅が7万人というのはあまりにも少ないように思われるためです。
足元のドル相場の上昇に歩調を合わせるようにして、週間の新規失業保険申請件数も急上昇しているのです。雇用者数の減少数は最大でも15万人程度と見られていますが、もっと減少幅が拡大することも考えられるのではないかと思うのです。
作者:yoshiaki_makita
更新日:2008年9月2日 21時19分
日本の政治的リスクは大きくない?
福田首相が突然の辞任を発表したということで、「日本売り」のリスクが高まっているなどといわれますけれども、実際のところどうなのかというと、日経平均株価は先ほどまでプラス圏（今はマイナス圏ですが...）、債券利回りは低下（価格は上昇）と、日本の資産はどちらかといえば「買われて」います。
現在の日本では、減税や景気対策などによる「政府」の占めるべき部分は極端に低下しています。昨年まで続いた「戦後最長の景気拡大」にしても、結局のところ、円安による価格競争力が企業収益を押し上げただけなのです。
「実感なき景気拡大」などといわれるのはこのためで、内需が盛り上がったわけではなく、むしろ、円安による輸入品価格の上昇を十分に賃金に反映させてこなかった分、生活者の実質所得は減少したのです。
政治的決断がもたらした日本経済に対する影響というのは、それほど大きくはないと思うのですがどうでしょう？ 政治家の一挙手一投足で市場が大きく動くというのは、それだけの材料がないというだけであるような気がします。
閑話休題
豪中銀（RBA）が25bp（0.25％）の利下げを発表しました。7年ぶりとなる利下げですが、まさかこの1回で終わるわけはないでしょう。政策金利は5％かそれ以下の水準に下落し、円キャリートレーダーには、今後厳しい展開になることが予想されます。
作者:yoshiaki_makita
更新日:2008年9月2日 14時3分
ブログ移転のお知らせ
いつも『牧田嘉昭のFXデイリーレポート』を
ご覧頂きありがとうございます。
さて、このたびこのブログの移転を決定しました。
これからはココログにてブログをアップします。
livedoorブログに関してもしばらくは継続しますが、
後々はココログのみのアップとなりますので、
何卒ご了承ください。
ココログのアドレスはこちら
ココログにてアップした後にこちらをアップするため
若干のタイムラグが発生するものと思われます。
その点もご注意ください。
これからも投資家の皆様に見ていただけるよう努めていきますので
今後ともよろしくお願いいたします。
作者:yoshiaki_makita
更新日:2008年9月2日 13時30分
福田首相辞任報道と為替相場の関係は？
昨晩の福田康夫首相の突然の辞任報道には全く驚きました。先日の「改革クラブ」の騒動の時は、自民党が裏で動いていたなどといわれましたけれども、結局そういった報道されないところでの「活動」に疲れてしまったのでしょうか。もっとも、「疲れて」の辞任ではなく、むしろ、「これからの政治がどうあるべきかを考えての決断」ということですのでそういったこともないのでしょうが...
為替市場では、辞任発表直後に円が急落したものの、反応は瞬間的･限定的でした。「円は買われない」という見方がある中で、やはり、「円売りの戻し」のニーズは確実にあるわけです。
世界的に見れば「日本の政局問題」よりも、「信用リスク」「流動性リスク」の問題の方が確実に大きいわけで、福田首相の辞任は「新政権への期待」による円買い要素にもなるのです。
ただし、日本市場に対する期待が高まった場合「円買い」という要素よりも「株高」につながるため、個人投資家のリスク許容度が高まった結果として、「円安」方向にぶれやすいのも事実です。難しい展開ですけれども、やはり、日本市場の要素はほとんど材料視されないのでしょう。
作者:yoshiaki_makita
更新日:2008年9月2日 9時37分
ドル/円相場の攻防の分岐点は?
ドル/円相場は107円台前半、（DRAGON FX 24のチャートだと107.21円）がヤマ場である可能性が高いと考えています。これは昨年、2007年のドル安･円高水準で、この付近にある支持線を下抜けしてしまうと、今年の新安値更新という展開になだれ込む可能性もあるためです。
いくら「8月のドルが買われた」といっても、売られすぎた反動というだけであって、売られすぎている通貨ということであれば日本の「円」も再び注目されて良いのではないでしょうか。
「スワップポイント狙いの外貨買い･円売り」を否定するつもりはありませんけれども、「スワップポイント狙いの投資家を狙った」外貨売りの圧力は、場合によっては一気に高まりますので、これに対する備えだけは確りとしておくべきでしょう。
本日のNY市場は休場となりまして商いが閑散なのは確かです。そんな中で、場合によっては、明日の明け方には先週末の水準までドル高に戻しているという可能性も考えられるのですが、やはりメインシナリオとしては107円台中盤の水準から前半までの「ヤマ場」を薄商いの中であっさりと通過してしまうということになるのではないでしょうか？
作者:yoshiaki_makita
更新日:2008年9月1日 19時51分
銀行業に高収益を求めるという矛盾
米国の銀行業はこれまでよりも低い収益性しか望めないといわれていますけれども、これはむしろ、この数年間に上げた高い収益の「どこかが、おかしい」ことを示唆しているのではないしょうか。
銀行･金融業の収入源というは究極的には「手数料」になるのですけれども、これは競争が進むにしたがって引き下げざるを得ないものです。景気が良くて、株式や債券、証券化商品のようなものまでが飛ぶように売れる時期はそれほど長く続くはずがありませんので、結局、銀行･金融業が生み出せるリターンというのは市場の平均リターン前後になるのではないかと思うのです。
確かに銀行･金融業は多くの面で保護されており、ハイテク関連の企業や、あるいや小売、建設業などよりも倒産･破綻することは少ないかもしれません。しかし、それは言い換えれば銀行には多くのリターンは期待できないということではないでしょうか？
さらにいえば銀行･金融業が他の業種を上回るリターンを生み出しているときというのは、何かが「狂っている」ときであり、一年ちょっと前までの米国や欧州経済がそういった状態にあったのではないかと考えられるのです。
米ドルやユーロ、英ポンドなどが日本円や新興国である南ア･ランドなどに対して下落していますけれども、要するに米欧諸国では金融セクターが経済成長を「水増し」していた結果なのではないかなと思うのですがどうでしょうか？
作者:yoshiaki_makita
更新日:2008年9月1日 12時27分
大統領選挙とドル相場
米共和党の大統領候補となるマケイン上院議員は、女性知事である、アラスカ州のペイリン知事を副大統領候補に指名したということですが...これでは民主党の予備選でヒラリー･クリントン候補を応援した女性票を取り込むという目的は到底かなわないのではないでしょうか。
「米大統領」と「米副大統領」では、その「重み」が全く違います。それは、党大会まで「大統領候補が副大統領候補を選出する」というプロセスにおいても全く明らかです。ヒラリー･クリントンが「もし」民主党の大統領候補になった場合は、副大統領候補は彼女自身が選び出せるのであって、大統領候補から「指名」される副大統領候補となった場合でも、大統領選では前面に出てくることはなかったでしょう。
副大統領というのは、大統領に万が一が起きた際に大統領に代わって職務を遂行するということはありますけれども、やはりあくまで大統領を「サポート」「補佐」するのが主な役割であります。ヒラリー･クリントン候補を応援した女性票はヒラリー･クリントンが「トップ」に立つことを応援していたのであって、男性大統領の「サポート」に回ることを応援したわけではない...と思うのですがいかがかでしょうか?
共和党は「ドル安容認」で民主党政権は「ドル高強調」などといわれますけれども、為替市場に与える影響はこれからであろうと思います。今日はレーバーデーによりNY市場が休場のため、大きな値動きがないことが予想されていますけれども、早まった予想は禁物であると思います。広いレンジで結構動きがあるのではないかと予想しています。
作者:yoshiaki_makita
更新日:2008年9月1日 9時25分
「円高」こそ日本の国益となる時代...
日本政府･通貨当局は為替相場についてどのように考えているのでしょう？
米国では、その真意は測りかねるものの、大統領、財務長官が揃って「強いドルは国益」との発言を繰り返しており、最近ではFRB議長までもが「強いドル」に言及しています。ドイツ連銀の流れを汲むECBも伝統的にインフレ警戒感が強く、ユーロの価値下落には敏感に反応します。
そんな中で、主要国の中で唯一「自国通貨安」政策をとっているが日本です。多くの経済学者の先生方も「交易条件（交易損失）の悪化」を嘆くだけで、それに対応する、簡単でほぼ唯一の政策の提案を渋っています。
交易損失が数十兆円にも及び、原燃料価格の高騰によって、特に第1次産業の行き詰まり感が鮮明になっている今こそ「強い円は国益」というメッセージが必要なのではと思うのですがどうでしょうか？
「景気対策」というとすぐに「減税」とともに「利下げ」（金融緩和）が話題になるのですけれども、これ以上の金融緩和がもたらすものはモラル･ハザード以外の何物でもないのです。現状においても「外銀による日本市場での資本調達」というのは、モラル･ハザードすれすれの所であって、金利正常化による「規律の回復」が求められているという見方も出来ましょう。
そのあたりは、「通貨の番人」たる日銀総裁などは心得ているはずです。決定会合後の記者会見にて「0.75％に･･･」と間違えてしまったのも、本当は緻密な計算があったのかもしれない...というのはやっぱり穿った見方でしょうか？
作者:yoshiaki_makita
更新日:2008年8月29日 18時36分
米大統領選とドル/円相場の行方
日本時間11:00より、いよいよ、米民主党の大統領候補として正式に指名された、バラク･オバマ上院議員による、候補指名の受諾演説が行なわれているということです。オバマ上院議員は「演説の名手」なのだそうで、当初は圧倒的に優勢といわれたヒラリー･クリントン議員を民主党候補から追いやったのも、「演説の力」が大きかったそうです。
最近では、民主党候補と共和党候補の差異があまり見られなくなってきているといわれ、共和党の大統領候補である、マケイン上院議員とオバマ候補の政策面における違いは、特に対外政策においてはそれほど大きくないだろうと考えられています。
マケイン候補は「若干ながらタカ派より」で、オバマ候補は「知日派」であるといった情報がありますけれども、2人とも、クリントン政権から続く「強いドル」を標榜する政策をとっており、為替政策についてのスタンスの違いは特にないのです。
どちらの候補が大統領になった場合でも、「強いドル」といいながら、輸出を下支えするためのドル安を容認･･･というかドル安誘導を行なうしかないでしょう。しかし、中国に対しては、あまり声高に人民元高を要求すると、大量に購入してもらっている米国債･GSE債を手放されてしまうという懸念があって、日本に対して金利正常化に伴う、円高を要求していくようなスタンスになるのではないかと考えています。
作者:yoshiaki_makita
更新日:2008年8月29日 11時49分
足元と今後の為替相場の動向を占う
今日は日本の物価指標やら、経済指標やらが数多く発表されました。8:30に発表された消費者物価指数は、指標となる生鮮食品を除く総合指数（コアCPI）が前年比2.4％の上昇となり、その後8:50に発表された同月の鉱工業生産も前月比0.9％の増加、また、全店ベースでの小売業販売額も前年比2％近い増加となり、日本の実体経済はそれなりに堅調に推移しているかもしれない（？）ことを示す内容となりました。
月次で発表される経済指標の内容の幾つかが予想を上回ったからといって、経済全体が予想よりも堅調であるとか、力強いというのは早計でしょうけれども、予想を下ブレするということがなかった分は、「安心」してもいいのではないでしょうか。
世界的に経済が「予想ほど悪化していない」背景には、足元の為替相場が「ドル買い戻し優勢」に傾いていることも、僅かながら寄与していると考えられます。米国で実施された「戻し減税」により米個人消費の縮小が抑制されたものと考えられるのです。
昨晩発表された米国の第2四半期（4-6月期）GDP改定値は、前期比年率3.3％の成長に上方改定されました。しかし...純輸出のプラス寄与を除くと、同0.2％の成長ということで、米国にとっては今後、「ドル高」が経済成長の重石になる可能性もありましょう。したがって今後の為替相場は「ドルの上値は重い」という認識でよいのではないでしょうか。
作者:yoshiaki_makita
更新日:2008年8月29日 9時37分
レンジ相場ということなんですか？
このところの為替市場（特にドル/円相場）は、「上げては下げる」「下げては上げる」の繰り返しで、本当に方向感がつかみづらくなっています。
ただ3月中旬の「ベアーショック」以降、ドルの上昇基調が鮮明になっているということは素直に評価すべきなのかもしれません。8月のドル/円相場が月間ベースで上昇して終わるのは珍しいことですが、このまま推移するならばそうなります。直近で8月の相場が月間ベースで上昇して終了したのは一昨年の2006年のことですが、その後は比較的落ち着いた展開になりましたので、これから先のドル/円相場もそれほど大きく動かないやも知れません。
もちろん、来週末の8月米雇用統計や、その後に発表される米系投資銀行の四半期決算などが何かと材料視されるでしょうけれども、「110円絡みで当分動けず」なんてこともシナリオとしては描ける訳です。そうなったら、レンジ圏内の取引ということになるのかもしれません。
米国では大統領が代わると、例え同じ政党内であっても、行政府のほとんどの重要ポストが「人心一新」という意味で入れ替わるため、ブッシュ政権内では皆、「新しい職探し」に走っているともいわれます。ドル相場が急激に変動する（特に急落する）ようなことになると、こういった人達は大変な思いをすることになります。
そういった混乱を避けるためにも、何らかの「手打ち」があるだろうということは否定できません。今日の日経新聞の報道は、実は米国からのリークであったという可能性が高いのではないかと思われます。
作者:yoshiaki_makita
更新日:2008年8月28日 18時12分
金利が上昇することと通貨価値の関係
ドイツ連銀のウェーバー総裁が昨日「利下げは時期尚早」などとコメントしたことになどによって、ECBの利下げ観測がやや剥落し、通貨ユーロが買われているようです。
ただし、「金利が上昇する」ということは、本来、通貨価値が毀損することにつながります。ジンバブエなどは極端な例ですが、各国中銀は通貨価値毀損に直結するインフレ（物価上昇）を抑制する目的で政策金利を引き上げ、通貨価値の維持に努めるのです。
景気が減速している中で、4.25%からの利下げを「検討しない」ということはかなり考えづらいのですけれども、ECBとしては別の観点があるのかもしれません。私はなんやかんやいって、ECBの「次の政策変更」はおそらく利下げになると考えていますが、それは来年以降のことになるのかもしれません。
日欧、あるいは米欧間の金利差は一定期間継続されるという見方が強くなっているようですけれども、そこまで欧州経済は堅調に推移しているとはいえないような気がします。
作者:yoshiaki_makita
更新日:2008年8月28日 13時16分